家計簿についてだが、次の10費目に分けることをお勧めする。

「食料」、「住居」、「光熱・水道」、「家具・家事用品」、「被服及び履物」、「保健医療」、「交通・通信」、「教育」、「教養娯楽」、「その他」

こう分けることで、総務省の家計調査における消費支出と比較が可能になる。

なお、総務省の家計調査を見るときは次の3点に注意が必要だ。

第１に各家庭の事情によって大きく異なるため、そのまま比べる意義が低い数値が含まれている。「住居」「自動車等購入」「贈与金」「仕送り金」がそれだ。これらを除いた「住居等を除く」ベースにそろえて比べるべき。

第２に人員数の違い。調査対象世帯の人員数平均で割って、自分の世帯人員をかける調整をしてから比較するべき。

第３に総務省の家計調査は浪費家家庭が調査サンプルに入っていていてもそれを含めて平均されている点。消費の下限にマイナスはないが上限は天井知らず。このため調査結果の「平均」は普通の一般家庭のそれよりも高めの数値となることに留意するべき。

ちなみに2024年の調査結果（二人世帯）における「住居等を除く」消費支出は月平均230,030円。これを人員調整したものにインフレ調整を行って家賃とローンの月返済額を加えたものを毎月の生計費のベンチマークとすればよい。

ちなみにインフレ調整に関してはインフレ3％を仮定して1.03倍するとよい。日銀による2025年度のコアコアCPI見通しは7月末時点で＋2.8％（政策委員中央値）、足元8月度の実績が＋3.3％となっている。